【サプリメントは医療費削減につながる？】
今月１０日に、国際栄養食品協会（AIFN）主催のセミナーが開催されましたが、
そこで、アメリカにおけるサプリメントの医療費削減について言及されています。
発表したのは、CRN（米国栄養評議会）のSteve Mister氏。
まず、現在のアメリカのサプリメント制度について説明があり、その中で
GMPの制度化、有害事象の報告義務により、安全性の確保が出来る
仕組みになってきた、ということを話しています。
もちろん、この時期に話をする、ということは、日本における機能性表示に
関連する話が出てくるわけです。
ここでは、アメリカのダイエタリーサプリメント制度において、
「強い骨を作る」
「免疫機能をサポートする」
「目の健康」
といった機能構造に影響を与える表示がある、と紹介しています。
もちろんこのような表現が可能なことは、消費者庁も折り込み済みでして、
日本においても、同じような表現が使われることが予想されています。
そして、サプリメントの医療費節約効果調査について報告がありました。
これは、サプリメントの用法・用量を遵守した場合に、どれだけの
医療費削減につながるか、という試算です。
ちなみに、保険料の支払い状況をもとに算出したようです。
その結果が、以下の表にあるものです。
（健康産業新聞より一部引用、改変）
例えば、カルシウム・ビタミンDサプリメントの摂取をすることで、
骨粗鬆症による骨折などのリスクを減らすことによって、
医療費が年間１９億ドル相当が削減される、というものです。
まだこれは今後の可能性ということですが、年間１９００億円の医療費が
削減されると考えると、かなりの効果ではないでしょうか。
もちろん、日本とアメリカにおいては、保険制度も違うため、日本の医療費が
どれだけ削減されるとは言えません。
しかし、ここで大事なことは、医療費の削減によってサプリメントが
疾病を予防する、と暗示していることです。
アメリカにおいても、サプリメントの広告表示としては、疾患の予防や緩和、
治癒という言葉は使えません。
しかし、今回発表されたデータとしては、医療費が削減出来る
（疾患の治療による費用が減る）と、発表しています。
要するに、サプリメントによって、治療・予防効果があると言えなくても、
実際にはそれを認めている、と示唆しているようなものですね。
新しい制度が日本において導入されても、予防や治癒といった文言は
使うことが出来ないでしょう。
でも、実際に医療費の削減につながる、というアメリカのデータがあることは
日本におけるサプリメントの普及を進めるためのデータとしては好ましいものです。
日本では、まだこのように公表できる統計的なデータは取得出来ていない
ようですので、このようなデータを日本独自でも次々に出していくことは
重要ですね。
このような発表が出てくれば、日本のサプリメントを世界にアピールする
きっかけにもなりますし、国内でも安心してサプリメントが使われる
環境が整います。
時代がセルフメディケーションへと動いている以上、サプリメントが
セルフメディテーションに寄与する、という客観的データは
これから非常に重要になってきますからね。
このようにして、サプリメントの位置づけを高めることで、
サプリメント業界自体の拡大の一助にもつながってくるでしょう。
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