なぜ、日米でサプリメント市場は異なるのか？
こんにちは。
今日は、おもしろい記事が出ていたので、
その紹介です。
http://ib-kenko.jp/2014/02/post_838_0214_t_dm1248_04.html
（参照先：健康情報「新・機能性表示制度で市場はこう変わる！」）
こちらの記事にあるとおり、日米のサプリメントにおいては
市場が異なっている点があります。
それは、
・チャネル
・売上上位品目
の2つです。
今回は、この違いについて見ていきましょう。
では、まずはチャネルから見ていきます。
アメリカでサプリメントを買う人は、
”店舗販売が６５％強を占める”と
いうことなんですが、たしかにアメリカでは
サプリメントショップが充実しています。
ショップ内で、用途別に分かれていて、サプリメントコーナーでは、
きちんと品分けが出来ています。
さらには、サプリメントだけを販売する店もあり、
店舗販売が強いという印象はありますね。
一方、日本では、まだサプリメントだけのショップは
ほとんどないのが現状です。
日本はどうか、というと、ドラッグストアにおいて、
サプリメントコーナーは、ビタミン・ミネラルは
きちんと種類分けされていますが、それ以外の
健康食品はほぼ混合した形で販売されています。
それに比べ、やはり通販は強いですね。
通販での販売は、だいぶインフラが整って来ているので、
誰でも簡単に買いやすくなっている、という現状も
この結果につながっていると思われます。
しかし、その分、怪しい健康食品を売る人が多いのも、
事実ですので、必ずしも良いワケではありませんが（苦笑）
日本では、ネット通販だけでなく、テレビショッピングでの
販売も根強い人気があります。
特に、日本ではお年寄りにおける通販割合が高いと
いうデータもあります。
結局のところ、日本においては、店舗販売でサプリメントを買う
という習慣がきちんと植え付けられなかったという
裏返しでもある、ということですね。
この日米のチャネルの強弱関係は、すぐに崩せるものでもなく、
今後も暫く変わらないのではないか、と思われます。
それでは、売上上位品目の違いについて見てみましょう。
さて、売上げ上位の品目がほとんど違う、
というのも面白い結果です。
ここには、もちろん機能性表示が出来るという理由もあると
思いますが、別の要因も潜んでいるのではないでしょか。
それは、日本においては、サプリメント文化ではなく、
健康食品の文化が根付いているのだ、ということです。
日本の法律・制度上には、サプリメント≠健康食品という区別は
ないのですが、売上としては、サプリメントというより、
健康食品と呼ばれる商品が上位を占めている。
この結果が、それを物語っているのではないでしょうか。
もう一つ。
サプリメントと栄養学に関する考え方も、
この結果につながっているのでしょう。
日本では、ベースサプリメントという考え方はまだ浸透しておらず、
栄養素の補給というものが重要視されていません。
しかし、アメリカでは、このベースサプリメントが売上の
多くを占める結果となっています。
今後の制度改正に伴い、機能性表示がOKになったとき、売上げ上位に、
どのような変化が見られるのかが注目されますね。
行政からの通知が出るタイミングにもよりますが、
当面マーケットは急激には反応せず、大きな変化は
見られないでしょう。
しかし、数年の間に、サプリメント全体の売上に
変化が起こることが予想されます。
全くアメリカと一緒になるか？と言われたらNoでしょう。
アメリカの制度を踏襲するとはいえ、アメリカとは食背景や
保険制度の違いなど、環境因子が幾つも異なっているので、
上位品目が同じ形になることはないでしょう。
いずれにせよ、アメリカに似たような品目が売れていくのか、
新しくエビデンスを取得した商品群を創り出し、
新規のマーケットが広がっていくのか。
これも、今後の行政の施策とメーカーの
対応にかかってきます。
何にせよ、制度改正までの行政の動きと、改正後の市場の変化は、
きちんと見定めていく必要がありますね。
今日はこの辺で。
ではまた。